日本の広告費と国内総生産

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日本の広告費と国内総生産の推移（1988～2011年）

		日本の広告費		国内総生産(GDP)		国内総生産に対する日本の広告費の比率(％)
		(億円)	前年比(％)	(億円)	前年比(％)	国内総生産に対する日本の広告費の比率(％)
改訂前
	1988年(63年)	44,175	112.0	3,807,429	107.5	1.16
	1989年(平成元年)	50,715	114.8	4,101,222	107.7	1.24
	1990年(2年)	55,648	109.7	4,427,810	108.0	1.26
	1991年(3年)	57,261	102.9	4,694,218	106.0	1.22
	1992年(4年)	54,611	95.4	4,807,828	102.4	1.14
	1993年(5年)	51,273	93.9	4,837,118	100.6	1.06
	1994年(6年)	51,682	100.8	4,957,434	101.0	1.04
	1995年(7年)	54,263	105.0	5,017,069	101.2	1.08
	1996年(8年)	57,715	106.4	5,119,348	102.0	1.13
	1997年(9年)	59,961	103.9	5,231,983	102.2	1.15
	1998年(10年)	57,711	96.2	5,124,386	97.9	1.13
	1999年(11年)	56,996	98.8	5,049,032	98.5	1.13
	2000年(12年)	61,102	107.2	5,098,600	101.0	1.20
	2001年(13年)	60,580	99.1	5,055,432	99.2	1.20
	2002年(14年)	57,032	94.1	4,991,470	98.7	1.14
	2003年(15年)	56,841	99.7	4,988,548	99.9	1.14
	2004年(16年)	58,571	103.0	5,037,253	101.0	1.16
	2005年(17年)	59,625	101.8	5,039,030	100.0	1.18
	2006年(18年)	59,954	100.6	5,066,870	100.6	1.18
改訂後	2005年(17年)	68,235	102.9	5,039,030	100.0	1.35
	2006年(18年)	69,399	101.7	5,066,870	100.6	1.37
	2007年(19年)	70,191	101.1	5,129,752	101.2	1.37
	2008年(20年)	66,926	95.3	5,012,093	97.7	1.34
	2009年(21年)	59,222	88.5	4,711,387	94.0	1.26
	2010年(22年)	58,427	98.7	4,817,733	102.3	1.21
	2011年(23年)	57,096	97.7	4,680,738	97.2	1.22

出典：電通「日本の広告費」

電通「日本の広告費」より抜粋
・国内総生産は内閣府「国民経済計算年報」および「国民所得統計速報」による。
・いずれも暦年の資料である。
・GDPは、2011年12月に実施された改定後の数字（1994年まで遡及して改定された）。1993年以前、および1994年の前年比・実質経済成長率は改定前の数字。
・2007年に「日本の広告費」の推定範囲を2005年に遡及して改訂した。

－2007年推定範囲の改訂のポイント－
1)マスコミ四媒体広告費は、「雑誌」の推定対象誌を増加（専門誌・地方誌等を拡張）した。
2)「インターネット広告費」は広告制作費を推定した。
3)プロモーションメディア広告費は以前のＳＰ広告費の呼称を変更し、内訳を見直した。
4)「屋外」は以前の広告板・ネオンに屋外ビジョン・ポスターボード等を追加した。
5)「交通」は以前の鉄道・バスに空港・タクシーを追加した。
6)「折込」は全国の折込料金を見直して推定した。
7)「DM」は以前の郵便料に民間メール便配達料を追加した。
8)「フリーペーパー・フリーマガジン」の広告料を推定した。

―2008年に商品分類を改定―
主な移行商品
・パチンコ・パチスロ機「エネルギー・素材・機械」→「趣味・スポーツ用品」
・かつら「化粧品・トイレタリー」→「外食・各種サービス」
・複写機「情報・通信」→「精密機器・事務用品」
・インターネットバンキング「情報・通信」→「金融・保険」