広告とマーケティングの資料館
ADMT ADVERTISING MUSEUM TOKYO
広告図書館  
ENGLISH
広告図書館TOP

TOP > 統計データ > 日本の広告費 > 過去の広告費
日本の広告費
日本の広告費と国内総生産 媒体別広告費 業種別広告費 過去の広告費
過去の広告費
過去の広告費データをエクセルファイルでダウンロードいただけます。
(「媒体別」「産業別」 をシート別に掲載)
データダウンロード
2011年〜2013年 (xls:35KB)
2001年〜2010年 (xls:32KB)
1991年〜2000年 (xls:30KB)
1981年〜1990年 (xls:31KB)
1971年〜1980年 (xls:29KB)
1961年〜1970年 (xls:29KB)
1951年〜1960年 (xls:23KB)
1947年〜1950年 (xls:20KB)

電通「日本の広告費」より抜粋
・2007年に「日本の広告費」の推定範囲を2005年に遡及して改訂した。

−2007年推定範囲の改訂のポイント−
1)マスコミ四媒体広告費は、「雑誌」の推定対象誌を増加(専門誌・地方誌等を拡張)した。
2)「インターネット広告費」は広告制作費を推定した。
3)プロモーションメディア広告費は以前のSP広告費の呼称を変更し、内訳を見直した。
4)「屋外」は以前の広告板・ネオンに屋外ビジョン・ポスターボード等を追加した。
5)「交通」は以前の鉄道・バスに空港・タクシーを追加した。
6)「折込」は全国の折込料金を見直して推定した。
7)「DM」は以前の郵便料に民間メール便配達料を追加した。
8)「フリーペーパー・フリーマガジン」の広告料を推定した。

―2008年に商品分類を改定―
主な移行商品
・パチンコ・パチスロ機「エネルギー・素材・機械」→「趣味・スポーツ用品」
・かつら「化粧品・トイレタリー」→「外食・各種サービス」
・複写機「情報・通信」→「精密機器・事務用品」
・インターネットバンキング「情報・通信」→「金融・保険」

※掲載内容の無断転載を禁じます

日本の広告費と国内総生産 媒体別広告費 業種別広告費 過去の広告費
ご利用案内
資料の探し方
蔵書検索
助成検索
図書紹介
新着図書
展示関連図書
統計データ
日本の広告費
日本の広告賞
世界の広告賞
リンク集
ご利用案内
 アクセスマップ

開館時間
※利用無料
火〜金 ...11:00〜18:00
土 ...11:00〜16:00
※入館は、閉館の30分前まで

休館日
日・月・祝
※その他臨時休館あり
 開館日カレンダー

お問い合わせ
〒105-7090
東京都港区東新橋 1-8-2
カレッタ汐留 ADMT B1F

TEL:03-6218-2501
広告とマーケティングの資料館 ADMT アド・ミュージアム東京
Page Top

(c)2007 Yoshida Hideo Memorial Foundation 吉田秀雄記念事業財団